上場企業105社の広告主実態調査

消費者行動の変化に伴って、近年は企業の広告戦略にも変化が求められていますが、何を目的にどう広告していけば良いのかいまいち判断がついていないという方もいらっしゃると思います。

そこで本日は2019年1月17日にデトロイト トーマツが発表した「広告取引に関する広告主実態調査」を参考に今後の広告戦略についてお話してみたいと思います。

１、広告戦略上の重視項目

広告戦略上の重要項目についての調査は「ブランド価値の向上」という結果になりました。ただ、2位・3位の売上拡大と顧客拡大、今後重視する項目を加味して見てみるとブランド価値の向上という間接的な広告もさることながら直接的な利益をもたらす広告戦略が求められている傾向にあると考えられます。

今回は調査対象が上場企業で あるため、中小企業とは広告のアプローチは異なりますが、調査を見る限り上場企業であっても広告戦略の目的は多岐に渡る様子。デジタル広告によって出来ることが広がった今だからこそ、改めて自社に必要な広告戦略を立てていきたいところです。

２、デジタル広告に対する印象

デジタル広告に対する印象については「若年層獲得に効果が高い」「費用対効果を測定しやすい」「動画や音声によるコミュニケーションに適している」という項目が上位3つを占めました。

若年層獲得、費用対効果測定の容易さについては売上・顧客拡大を目的とした広告と見られ、「動画や音声によるコミュニケーションに適している」はブランド認知を目的とした広告であると考えられます。

一方、「費用対効果を測定しづらい」「現場担当者の手間がかかる」「メニューが複雑で理解しづらい」などの懸念の声もあることから、上場企業でもデジタル広告を使いこなせている企業とそうでない企業が存在しそうです。

まとめ

一定の顧客数とブランドを併せ持った上場企業の場合はデジタル広告をどのように活用していくかが、今後のマーケティングに大きな影響を与えそうです。一方、中小企業のほとんどはダイレクトレスポンスよりもブランド認知拡大にニーズが高い傾向にあるため、今後は広告戦略と効果の指標を明確にしながらデジタル広告に取り組んでいく必要があるのではないでしょうか。

参照元：デトロイト トーマツ（https://www2.deloitte.com/…/a…/news-releases/nr20190117.html）