アフターコロナの消費行動とマーケティング

緊急事態宣言が解除された5月下旬から変わりつつある消費行動。

本日は2020年10月にニールセンから発表された「消費者のマルチスクリーン利用状況調査」からコロナ禍の消費行動とこれからのマーケティングについてお伝えしていきます。

検討段階のオンライン化が著しい業種とは

商品カテゴリー別の検討場所に関する調査では2019年と比較して2020年は多くの業種でオンライン化の流れがみてとれました。特に電化製品や化粧品などの生活用品、ゲームや書籍などの娯楽用品を中心にオンラインでの検討が進んでいるようです。

これまでもインターネットによる情報提供はどの業種でも求められてきましたが、今後企業はより精度の高い情報発信が必要になりそうです。

　

後は在宅勤務者に向けた情報発信が必要に

在宅勤務・休憩中の利用サービスに関する調査ではテレビ・動画が1位、次いでSNS、音楽という順位になりました。特に在宅勤務中はオフィス環境よりも自由が効きやすいことからスマートフォン、タブレット、パソコン・テレビなど様々なデバイスが利用されているようです。

そのため、ビジネスマン向けの情報発信を行っている企業は、在宅勤務時の利用サービスを意識したいところです。

　

信頼を得やすいメディア選定が大切

情報・広告の信頼度に関する調査では「友人・家族からの勧め」が最も高くなっていますが、オンラインでの比較検討がより一層進んだ近年は見知らぬインターネット上の口コミが評価を落としています。

メディア面で評価されているのはブランドサイトやTips動画が人気を集め、インターネット広告については検索連動型広告が18%で1位となっています。

　

アフターコロナはより情報のクオリティーが求められる時代に

比較検討のオンライン化については以前から進んでいましたが、今後求められるのは情報の精度。捏造可能なインターネットの口コミが評価を落としていることからも、消費者のインターネットリテラシーの向上が見て取れるため、企業として発信する情報にはより高いクオリティーが求められることになりそうです。

　

参照元：ニールセン（https://www.netratings.co.jp/news_release/2020/10/Newsrelease20201028.html）