2020年下半期の広告宣伝費は回復傾向に

コロナ禍での広告宣伝費の捻出は判断が難しい傾向にありますが、7月にアイズがマーケティング担当者用の検索サイト「メディアレーダー」にて行ったた調査によると2020年下半期の企業の広告宣伝費は回復傾向にあるとのこと。市場が活性化する前の競合が少ない状況で広告出稿を再開したいという方は参考にしてみてください。

コロナ禍で7割の企業が広告宣伝費を縮小していた

4～6月の自社・クライアントの広告宣伝費が減少しましたか？という質問に対しては71.3%の対象者が「はい」と回答する結果となりました。緊急事態宣言の発令が4月7日、全業種が解除になったのが6月19日ということで期間中は多くの業種で広告宣伝費の削減がなされたようです。

　

7月以降は横ばい～回復傾向に

7月以降の自社・クライアントの広告宣伝費に影響はありましたか？という質問に対しては「減少した」が48.6%、「影響はなかった」が40.7%、「増加した」が10.6%という結果になりました。
4月～6月の状況を踏まえると企業の広告宣伝費は横ばい～回復傾向にあるようです。

　

情報収集は9割がオンライン

現在、広告・マーケティングに関する情報収集はどのように行っていますか？という質問については「すべてオンライン」「おおむねオンライン」の合計が91.2％という結果になりました。この結果から今後は世情を問わず情報収集のオンライン化は加速していくものと考えられます。

　

会議・商談は7割がオンライン

現在、会議・商談はどのように行っていますか？という質問については「すべてオンライン」「おおむねオンライン」の合計が69.4％という結果になりました。商談のオンライン化によってパフォーマンス低下が懸念されるという調査もありますが、業務は全体的にオンライン化が進んでいるようです。

　

市場が活性化する前に仕掛けたい広告・マーケティング

ニーズが顕在化されてからの広告も良いですが、その前段として潜在ニーズを啓蒙するところから消費者へアプローチすることができれば成約率やリピート率の高い優良顧客を開拓することができます。広告に注力する時期は業種によって異なりますが、これから広告・マーケティングの再開を検討されている方は参考にしてみてください。

参照元：プレスリリース（ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000005365.html）