在宅勤務者の住宅意識調査

最初の緊急事態宣言から約1年、最近は在宅勤務者を中心に住まいへのニーズが意識が変わりつつあります。本日は2021年4月にスウェーデンハウス発表の調査から消費者ニーズについてお伝えします。

在宅勤務者の31.2%が居住エリアの意識に変化

居住エリアに関する意識調査では全体が15.8%であるのに対し在宅勤務経験ありと回答した人は31.2%と意識の変容が顕著であることがわかりました。リモートワークが通常業務として取り入れられることをふまえ、郊外よりの住宅取得を検討していることが予想されます。

在宅勤務者の2人に1人が求める要素に変化

住宅に対して求める要素については全体が26.8%であるのに対し在宅勤務経験ありの人は47.7%と意識変化が大きくなっているようです。これはリモートワークが通常化に備えた仕事環境の整備、衛生面といったニーズの表れと推測できます。

インターネット環境とワークスペースを重要視

コロナ禍で変化したと感じる住まいの要素については「インターネット環境」と「ワークスペース」が上位となりました。特に40代は「広さ」や「日常生活・買い物に便利なところ」という項目も割合が高い様子。
今後はリモートワークによるワークスペースの確保もさることながら、在宅時間の増加に伴い「家族団欒」「暮らしやすさ」も重要な要素と考えている人が多いようです。

参照元：プレスリリース（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000077930.html）