テレワーカーの3割が住み替え・リフォームを実施

コロナ禍において大幅に増加したテレワークが、住み替えやリフォームのきっかけになっているのかもしれません。本日は2020年にカーディフ生命が実施した生活価値観・住まいに関する意識調査から一部を抜粋し、テレワーカーを含む消費者の住宅への意識についてお伝えします。

テレワーカーの3割が住み替え・リフォームを実施

テレワーカーの住み替え・リフォームの実施状況については「持ち家をリフォームして住み続ける」「持ち家にワークスペースを作って住み続ける」がそれぞれ8.5%。全体と比較して住み替えやリフォーム需要が高いという結果になりました。2021年以降もテレワークを継続する企業は多いため、今後の住宅購入はテレワークがきっかけとなるケースも想定されます。

住宅を購入する理由は「マイホームを持ちたい」

住宅購入意向に関する調査では「マイホームを持ちたい」が56.5％でトップに。また「老後の安心」は2019年の27.4％から31.6％に増えているため、コロナの感染拡大がライフプランを見直すきっかけになった消費者も多そうです。

テレワークの割合によって検討場所は変化

住宅検討場所に関する調査ではテレワークが半分以上の人は54.3％が郊外派。テレワーク半分未満の人は57.6%が都心派となりました。都心と郊外では住宅の価格も大きく変わるため、テレワーク文化が今後の住宅業界のトレンドを左右する可能性も考えられます。

購入に際しての優先事項は「間取り・広さ」が大きく増加

住宅購入に際しての優先事項については「購入価格」が68.6％とトップに。しかし、2位の「間取り・広さ」については2019年が49.2％であるのに対し、2020年は58.9％と大きく増加しています。今後は家族のライフスタイルだけでなくワークスタイルも重視した家づくりが求められそうです。

まとめ

コロナが住宅の検討きっかけになったという消費者は多く存在しますが、その内訳としてテレワークは大きな影響を与えていると考えられます。また今後のテレワークの増減については企業文化に依存する部分もあるため、今後も動向をチェックしておきたいところです。

参照元：プレスリリース（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000020474.html）