新築分譲マンション検討者にみる住宅トレンド

一軒家、マンションともコロナ禍による在宅勤務増加に伴って間取りや設備など住宅に求める要素が変化しつつあります。そこで本日はリクルート住まいカンパニーが2021年2月に発表した「2020年新築分譲マンション検討者意識調査」から一部を抜粋し、これからの住宅トレンドについてお伝えしていきます。

　

新築分譲マンション購入検討者の77％が在宅勤務継続を予想

まず在宅勤務に関する調査では77%の回答者が「在宅勤務継続」という回答になりました。また関西・東海地方と比べて一都三県は在宅勤務の割合が多いというのも特徴的です。なお在宅勤務は30％～70％という割合が最も多いことから、住宅におけるワークスペースの確保についても継続的なニーズがうかがい知れます。

　

在宅勤務者の60％がリビングで仕事

ワークスペースの確保状況については「自宅のリビング」が61%と最も多く、共用スペースやカフェなど自宅外で仕事をしているという人の割合は15.1％という結果になりました。小さい子どもがいたり共働きの場合、リビングでの作業はなかなか難しい場合もありそうです。

　

ワークスペースの不満は「設備」「スペース」「気分の切り替え」

ワークスペースの不満に関する調査では「机やPCモニターなど作業環境が整っていない」「書類を広げるスペースがない」「気分の切り替えが難しい」が上位となっています。設備は購入すれば整いますが、スペースや気分の切り替えは難しいため個室または半個室などのワークスペース需要が見込まれます。

　

検討したい間取りは

検討したい間取りに関する調査ではリビング重視型、バランス型が60％超と多いものの、ワークスペース重視と回答した人は40％超という結果になりました。ワークスペースについてはこもれる個室が47.3％、リビング横の半個室が43.6%という結果になっています。

　

まとめ

昨年は在宅勤務が一時的なワークスタイルという見方もありましたが、企業が社員の仕事環境について補助を行うなど、継続を前提とした取り組みも増えつつあります。そのため、今後の住宅についてはワークスペースをどう確保するかという点が大きなポイントになってきそうです。

参照元：リクルート住まいカンパニー