オンライン商談はアリ？ナシ？

外出自粛により社内の会議が一斉にリモート化した一方、必要性こそあれど賛否両論が上がっているオンライン商談。本日はファストマーケティングの調査を元に、オンライン商談についてお伝えします。

オンライン商談は半数が未実施

営業職のビジネスパーソンに対するオンライン商談の調査では約半数が未実施という結果になりました。とりわけ50代以上のビジネスパーソンは6割以上という結果に。逆にオンライン商談をよく行っているビジネスパーソンの年代は20代となっており、オンライン商談に世代間によってギャップがあるようです。

オンライン商談の是非は業種によって異なる場合もありますが、リモート会議では伝えたいことを上手く伝えられず機会損失を生むという懸念がある一方、利便性や商談数の確保といったメリットもあります。
みなさんの業種ではいかがでしょうか？

全年代の約6割がオンライン商談の継続意向アリ

オンライン商談の継続意向に関する調査では20代が80％、30代が72.7％、40代では54.5％の回答者が「継続したい」と答えた一方、50代については20％に留まる結果となりました。

今後リモートワークの増加が予想される上で、業種によってはオンライン商談も増えてくることが予想されます。営業スキルの高い社員は年齢が高いという企業においては、従業員への理解浸透やオンライン商談への環境整備が急務と言えそうです。

まとめ

対面営業と比べるとオンライン商談は情報伝達力に劣る印象こそありますが、移動時間の短縮による生産性向上など隠れたメリットもたくさん存在します。今後はオンラインという環境を前提とした商談ロジック、資料作成といった環境整備にリソースを割くことでより成果の上がる営業スタイルを構築できるようになるかもしれません。

参照元：プレスリリース（ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000058070.html）