コロナ拡大における住まい探しへの影響

新型コロナウィルスの流行は依然として続いていますが、ビジネスを行う上で把握しておきたいのが消費者のマインドや行動の変化。

そこで本日は昨年リクルート住まいカンパニーが実施した「第2回 コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」より一部を抜粋し、コロナ拡大における住まい探しへの影響というテーマでお送りします。

　

コロナ拡大の住まい探しへの影響

コロナ拡大の住まい探しへの影響については、2020年5月と2020年9月で大きな変化が起きていることがわかりました。

対象地域は首都圏、関西、東海ですが、いずれも「抑制された」という回答が減少している結果となっています。
むしろ首都圏や東海では「促進された」という回答が大きく上昇していることから「住宅の買い控え」状態にはなっていないと判断できます。

　

住まい探しに関する消費者の声（首都圏）

アンケート形式になっている消費者の声では「住まい探しをはじめるきっかけになった」「住まい探しの後押しになった」がいずれも上昇している様子。

また「検討を中止した」と回答するユーザーも比べて8ポイント減少しています。「検討しているエリアや物件の種別が変わった」という声もありますが、全体的に住宅取得には前向きな様子がうかがい知れます。

　

コロナ禍でも住宅取得意欲は高い

リモートワークの導入で在宅時間が増えている中、家で快適に過ごしたいという消費者ニーズは少なくない様子。ただ、エリアや物件の種別・趣向については臨機応変に対応する必要がありそうです。

今後の動きによってまた消費者のマインドや行動が変化する可能性もありますが、コロナ禍の住宅取得については意欲的な消費者が多いと推測できます。

　

参照元：リクルート住まいカンパニー